日本テレビ系列「NEWS　ZERO」に「ネットバンキング被害急増　通販サイト狙い」で取材されました

PR担当の山田です。

6/13（金）、日本テレビ系列「NEWS ZERO」の「ネットバンキング被害急増　通販サイト狙い」のニュースでＦＦＲＩ取締役・CTOの金居がインターネットバンキング不正送金の脅威についてコメントしました！

番組内ではインターネットバンキング不正送金の被害が急増している理由のひとつとして、専門家の立場から「インターネットバンキングの不正送金を引き起こすマルウェアを作るためのキットやマルウェアを配布するためのインフラが売買されており、お金を払えば誰でも攻撃できるようになっている」というアンダーグラウンドマーケットの実態をお話ししました。

番組内ではお伝えしきれなかったのですが、

◎MITB攻撃はフィッシングと異なり、正規のネットバンキングサイトに正規の認証プロセスを経てログインした後にWebブラウザを不正に操ることになるため、ユーザーが被害に気付きにくい
◎仮想環境では動作しないなど、セキュリティベンダーによる解析を阻む機能を持ったマルウェアも出てきている
◎Citadelの場合、感染後のマルウェアは、PC1台ごとの固有の情報を取り込み、固有のマルウェアになるため、パターンマッチング方式のウイルス対策ソフトでは検知が困難
といった点も、インターネットバンキング不正送金の被害が広がっている理由として考えられます。

下記も合わせてご参照ください。

ネットバンキングユーザーを狙ったMITB攻撃の脅威を対策製品の比較検証
対策ソフトで検知不能、ネット銀行被害最悪に

また、番組ではリスクを低減するために

◎金融機関がメールでIDやパスワードの入力を求めることはないので、不審なメールにはアクセスしない
◎金融機関が配布する不正送金対策ソフトを利用する

といった対策をお伝えしましたが、FFRIが昨年末に実施したインターネットバンキング利用者を対象にした意識調査では、「金融機関が無償で提供するセキュリティ対策ソフトの利用者は5人に1人以下」という結果が出ています。調査結果の詳細はこちらをご参照ください。ユーザー一人ひとりのセキュリティ意識を高めていくことが、リスクの低減につながります。

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