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教育機関が標的型攻撃に備えるには

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大学等の教育機関を狙った標的型攻撃が後を絶ちません。2015年以降、富山大学、早稲田大学、香川大学、慶応大学、東京大学、福岡大学、愛媛大学などといった大学の被害が相次いで報道されています。大学の手薄な対策を強化すべく、政府が国立大学を狙う標的型攻撃を検出するシステムを2017年3月から試験運用を始めるといった動きも出ています。

大学は学生の成績などのセンシティブな個人情報や、産学連携の研究成果、知財などを保有しているため、情報流出した場合には多大な影響が及ぶことになります。

上記の大学の中でも早稲田大学の事例には、標的型攻撃の特徴として注目すべき点があります。同大は「未知マルウェアだったため」、およそ半年間もマルウェア感染に気付けなかったとしている点です。

早稲田大学の標的型攻撃の事例

 2014年12月  大学職員が医療費通知を装う標的型攻撃メールを開封し、事務用PCがマルウェア感染。
 2015年6月  外部機関からの指摘でマルウェア感染が発覚。学生や教職員など約3300人分の個人情報流出を発表。

標的型攻撃には未知マルウェアが使われるため、従来型のウイルス対策ソフトやゲートウェイ型のソリューションでは検知・防御することが困難です。

FFRIの標的型攻撃対策ソフト「FFRI yarai」は、未知の脅威にリアルタイムに対抗する先読み技術を採用しており、標的型攻撃の検知・防御に有効です。FFRIでは教育機関向けに「FFRI yarai」の特別価格ライセンス(アカデミック・ライセンス)をご用意し、全国の教育機関の導入実績を公開しています。詳細はこちらをご覧ください。


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