未知の標的型攻撃に対抗する次世代エンドポイントセキュリティとは

IPA情報処理推進機構が毎年発表している情報セキュリティ10大脅威によると、組織の情報セキュリティの脅威は、2018年に引き続き「標的型攻撃による被害」が1位にランクインしています。

IPA情報処理推進機構が毎年発表している情報セキュリティ10大脅威2019

企業や民間団体そして官公庁等、特定の組織から重要情報を窃取することを目的とした標的型攻撃が発生している。攻撃者はメールの添付ファイルや悪意のあるウェブサイトを利用し、組織のPCをウイルスに感染させる。その後、組織内部へ潜入し、組織内部の侵害範囲を拡大しながら重要情報や個人情報を窃取する。

出典:IPA情報セキュリティ10大脅威 2019

標的型攻撃を止めるのは難しいという観点から、被害を前提とした組織体制の構築や、事後対応ソリューションの導入をしてしまいがちです。この場合、実被害(情報漏洩等)があったときに事実公表での企業の業績にまで影響を与えかねません。事後対応のコストも時間の経過とともに増大します。

このような事態を避けるためにFFRIでは、エンドポイントでの対策を強化し、脅威を最小化するという次世代エンドポイントセキュリティFFRI yaraiをご提案しています。

次世代エンドポイントとは、「未知のマルウェア」や、セキュリティパッチが出るまでの間、無防備になるソフトウェアの「脆弱性」をついた攻撃などを防御するものです。 高度化するサイバー犯罪を防ぐためにFFRIで開発した「CODE:F」という「先読み防御技術」を採用しています。「CODE:F」は、機械学習エンジンを含む5つのエンジンです。サイバー犯罪につながる「原因」を抽出し、将来の攻撃技法を推定します。加えて機械学習技術も採用することで、「防御」を重視して、被害発生、事故対応コストを最小化します。
そして振る舞い検知を採用しているエンドポイントセキュリティでは、FFRIが唯一の国産ベンダーになります。国内のセキュリティリスクに精通し、サポート体制、開発体制は、日本国内にあります。もちろん日本語の対応で迅速な対応が可能です。

導入を検討されている方は、下記からお問い合わせください。
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