FBIがWindows 7について注意喚起しています。
8月3日にFBIから民間企業に向けてWindows 7の利用に関する注意喚起がありました。
近年、世界中でサプライチェーン攻撃など高度なサイバー攻撃が発生しています。サイバー犯罪に国境は存在しません。FBIはアメリカの捜査機関ではありますが、このような情報は日本にとっても対岸の火事ではありません。
本レポートの主題は、サポートが終了したWindows 7を使い続けることについての注意喚起です。2020年の1月をもってMicrosoftによるWindows 7のサポートは終了しており、そのまま使い続けるのはセキュリティ上の重大な問題があります。またレポート内では、2017年に猛威を振るったランサムウェアWannaCryの被害に遭ったOSの約98%がWindows 7であったことや、2019年にRDP（Remote Desktop Protocol）の脆弱性BlueKeepを狙った大規模な攻撃にさらされたことにも触れ、Windows 7の使用を継続するリスクを説明しています。
またFBIは、こうしたサイバー攻撃から身を守る手段として、Windows 7を最新OSへとアップデートするか、それが難しい場合はネットワークから分離するのが最良の方法としています。
ＦＦＲＩセキュリティも同じ考えで、Windows 7はWindows 10へアップデートする事を推奨します。Windows 10にはパターンマッチング技術を使用したウイルス対策ソフト「Windows Defender ウイルス対策」が標準搭載されており、サードパーティ製のパターンマッチング型のウイルス対策ソフトと比較して遜色ないマルウェア検出性能を実現できます。（※）
サイバー攻撃が高度化している現在では、サポートの切れたOSを使い続けることは非常に危険です。最新のOSを利用することはもちろん、ＦＦＲＩセキュリティの次世代エンドポイントセキュリティFFRI yaraiと、Windows Defender ウイルス対策と組み合わせ、コストを抑えて、より強固で理想的なエンドポイントセキュリティ対策を行いましょう。
※ Real-World Protection Test February-May 2020
2020-09-02
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